今さら聞けない「BIツールとは何か？」
メリットと選定のポイント
そもそも「BI」の概念とは、どんなものなのか
企業が蓄積した大量のデータを活用するために、導入が進む「BIツール」。働き方が大きく変わりつつある今、改めて注目を集めています。
そもそも「BI（Business Intelligence）」は1958年に、IBM研究所に所属するエンジニアが提唱した概念。当時は、「希望する目的へ向けて行動をガイドできるよう、すでに存在する事実の相互関連性を把握する能力」と説明され、ツールではなく、分析に必要な能力を指していたのです。その後、徐々に変化し、今では主に「ビジネスの目的達成や意思決定をサポートするための、データ分析・加工・レポートツール」を意味するようになりました。
その特長としては「ノンプログラミングでデータ構造を設計できる」「グラフィカルなダッシュボードを生成できる」「必要なデータをドリルダウンで分析できる」といったことが挙げられます。つまり、「データをそれぞれ適したグラフなどで可視化すれば、状況を的確に把握できるようになり、スピーディな意思決定につながる」ということです。
一方で、「BIツールは、Excelとなにが違うのか」もよくある疑問です。BIツールは、異なるデータソースを組み合わせてリアルタイムに分析できるほか、様々統計分析にも対応。Excelでは作成が難しいグラフなども標準で対応しており、より高度な分析が可能になります。
ツールごとに得意分野は違う……
用途・目的にあわせたツール選びを
メリットの大きいBIツールですが、「導入したものの、使われていない。うまく使いこなせない」という声も多く聞かれます。「豊富な機能があっても、一部の機能しか使っていない」「データ分析のたびに情報システム部門に依頼する必要があり、手間がかかる」など課題は様々ですが、どれも自社で解決したい課題や用途に対して、導入したBIツールがマッチしていないことが原因と言えるでしょう。
BIツールといっても、豊富なグラフに対応し、ダッシュボード機能に強みを持つツールもあれば、データ加工やレポート作成にフォーカスしたツールなど、それぞれ特長があるため、企業ごとの用途や目的にあわせて適したツールを選定することが重要です。ユーザ部門の担当一人ひとりの業務を効率化することが目的の場合、ダッシュボード系のBIツールではなく、EUC（エンドユーザコンピューティング）ツールから進化したタイプのツールが適しています。
テレワークが進むなか、生産性の維持・向上が課題に
BIツール導入の目的は、データ活用から業務効率化まで幅広くありますが、コロナ禍においては多くの企業にとって生産性向上が大きな課題となっています。加速度的にテレワークが浸透し、労働環境が極端に変わった今、「働き方改革」の意味や目的も変わりつつあり、社員が離れた場所で業務を進める際に、「いかに生産性を維持できるか」、「さらに生産性を向上できるか」が鍵に。こういった目的には、データの収集・加工・レポート作成の自動化などの機能にフォーカスしたEUC進化型ツールがより適しているでしょう。なかでも、「軽技Web」は、データの収集・検索から、レポート作成までを、だれでも簡単に実行できることが特長。レポート作成の自動化や、作成したレポートを自動でメール配信するなどの機能も搭載しており、業務効率化に大きく貢献します。
「働き方改革のためのBIツール」と言っても、企業によって目的も用途も様々です。自社の目的が、「データを可視化することによるスピーディな意思決定なのか」、「現場社員の日々の業務を効率化することなのか」まずは、しっかりと見極めた上で、ツールを選定することをお勧めします。
