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富士電機

BIツールとDWHの関係を改めて理解!
DWHの進化と、データ活用の“今”

具体的にイメージできない……BIツールとあわせて語られるDWHとは?

BIツールの導入・活用を検討する際に、セットで語られることが多いのが「データウェアハウス(DWH)」です。簡単にまとめると「DWHに保存したデータをBIツールで分析・可視化する」ことになりますが、なんとなく曖昧に理解したままになっている、具体的に何ができるのかはよく分からない、といったことはないでしょうか?いまやビジネスにおいて「いかにデータを活用するか」が大きな鍵となっています。効果的なデータ活用を実現するためにも、まずはその基盤となるDWHの基本やBIツールとの関係などをしっかり理解しておきたいところです。

DWHの基本と、BIツールとの関係

DWHは「データ(Data)の倉庫(Warehouse)」という名前のとおり、データを貯めておく場所のことを指します。データの保存場所としてはほかにデータベース(DB)がありますが、DBが特定のシステムでの利用を目的に、必要とするデータを保存し、データの更新・追加・削除などをおこなうのに対し、DWHはデータ分析を目的に、様々なデータを集約し、時系列で管理、一度保存したデータは基本的に削除せず、すべて分析対象とします。そのため、DWHは膨大なデータを扱うことができ、分析用の高速処理にも対応しています。
一方、BIツールは様々なデータを可視化することで、状況の的確な把握やスピーディな意思決定をサポートします。主に経営における意思決定などに活用されますが、通常、ここで必要となるデータは社内に散在しています。例えば、販売管理・在庫管理・製造などそれぞれのシステムがDBを持ち、それぞれ個別に管理している構成は一般的ですが、このままではBIツールで活用することができません。そこで、各種データをETLツールなどで分析しやすい形に加工・変換し、DWHに集約。社内のデータがDWHに集まることで、「売上と在庫の状況を関連付けて可視化する」などBIツールで横断的に分析することが可能になります。

DWHの進化にあわせて、重要性も高まっている

ここ数年、BIツールやデータ活用への注目度が高まっていますが、DWHも同様にその重要性が増しています。以前はDWHもオンプレミスに設置するアプライアンス製品など物理的にハードウェアを用意するしか選択肢がありませんでした。高額な製品が多い上、事前のサイジングも難しく、ハードウェアの限界がそのままDWHの限界になり、容量の上限に達したら再度投資し、新たな機器を買いなおすことに。データが増え続けるDWHに投資し続けるとなると潤沢な予算が求められるため、導入のハードルは高く、限られた企業しか導入できませんでした。さらに、当時のDWHは、現在のDWHと比べるとかなり小規模なものであり、「大量のデータを蓄積する」と言っても、基幹システムなどのデータを集約して有効活用する程度に留まっていました。
しかし、クラウドの普及とともに事情は大きく変わりました。Amazon RedshiftなどクラウドベースのDWHが登場し、ハードウェアの上限を気にせずに、保存したいデータをとにかく大量に蓄積することが可能に。こうして、DBのデータだけではなく、IoTセンサーのデータや、Webサイトへのアクセスデータや動線解析データなど、様々なデータを保管できるようになりました。社内のあらゆるデータを蓄積する、データ活用の“要”としてその重要性が高まっているのです。

変わるDWHの活用法

DWHに膨大なデータを保管できるようになったことで、活用の幅も大きく広がっています。例えば、これまでは「顧客がある製品を購入した」という情報までしか把握できなかったところ、「顧客が、A・B・Cの製品をチェックし、それぞれどの程度の時間をかけて比較し、最終的にどの製品を購入したか」といった購入プロセスの情報も保存し、分析できるようになる、といったイメージです。
まさに「DWHのデータをBIツールで可視化する」という領域になりますが、BIツールも最近では多様な機能を搭載。一般的なグラフ表示だけではなく、地図に情報を組み合わせる、建物のグラフィックにマッピングするといった表現が可能な製品も登場しています。また、最近注目されているのが、BIツールの“進化形”とも言えるBA(Business Analytics)です。BAはビッグデータをベースに統計解析をおこない、未来予測により取るべきアクションを提示するもの。DWHのさらなる活用法として期待できます。

データを全社で活用するために必要なツール

DWHのデータを活用するためにBI・BAは有効なツールですが、利用者には「アナリストとしての分析スキル」や「高度なシステムに対するオペレーションスキル」が求められます。また、ライセンスコストが高額なため、全社的に導入して全社員で活用するのは現実的ではありません。とりわけ、月次の売上レポ―トやチェック業務に使うリストの出力など現場部門の日常的な業務では、BI・BAツールは難易度が高い上に機能的にオーバースペックで、「導入したものの全社的な利用は進まない」というケースも多いのです。
日常業務において求められるのは、「シンプルで簡単・誰でも利用可能」「必要データを柔軟かつ機動的に活用可能」「低コストで全社導入が可能」なツールです。あらかじめ決めたデータを定期的に確認し、その傾向などを分析することを強みとするBIツールとはマッチしません。
そこで、BIツールは「定型の分析レポートが必要」かつ「一定のスキルを持つ部門などでの用途」に限定し、全社的にはデータをより簡単に検索・取得できるツールを展開する形をお勧めします。このような全社でのデータ活用を支えるDWHの “フロントツール”としてお勧めしたいのが「軽技Web」です。簡単な操作で、DWHのデータを自由に検索でき、必要なときに必要なデータを取得できるように。現場部門でのレポート作成やデータチェックなどの効率化をサポートします。また、一般的なBIツールと比べて、低コストで導入できる点も軽技Webの強み。DWHとあわせて「軽技Web」のようなデータ検索基盤を構築することで、経営層だけでなく、現場部門までしっかりデータを活用できる体制を実現できます。

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