セルフサービスBI・エンタープライズBI
どちらを選ぶ？メリット・デメリットと第3の選択肢
セルフサービスBIとは？
BIツールを検討する際に、有力な選択肢としてまず候補に挙がるのが「セルフサービスBI」と呼ばれるものです。これらは、セルフサービスという名のとおり、専門知識不要で現場の社員自身が利用できることが特長です。手軽に使えるインターフェースが用意されており、データからグラフを作成する、必要な情報をまとめたダッシュボードを作成する、といったことを直感的な操作で実現できます。「新しいデータが必要」「違った観点からデータを分析したい」などの場合にも情報システム部門を頼る必要がなく、柔軟かつ動的にデータを分析できることがメリット。一度ツールを導入すれば、追加費用なしでダッシュボードの追加や変更ができ、日々変化する状況にあわせた分析が可能になります。
エンタープライズBIとは？
セルフサービスBIの対極に位置づけられるのがエンタープライズBIです。かつてはBIツールと言えば、このエンタープライズBIであり、エンタープライズBIの課題を解決するものとしてセルフサービスBIが登場した経緯があります。
エンタープライズBIを利用するには専門知識が不可欠であり、情報システム部門でデータ設計からダッシュボード構築までを担います。対象部門ごとに基準となる指標や必要なデータを検討し、ダッシュボードを作り込んだうえで社内に展開することで、全社で同じ指標・データを共有できる、という仕組みです。エンタープライズと言われるとおり、ある程度大規模な企業が全社的に利用するケースが多く、高額なツールが中心となります。
セルフサービスBI・エンタープライズBI、導入後の課題
「現場の社員自身で自由に使える」ことが特長とされるセルフサービスBIですが、データを分析・活用するには、「自分自身でデータセットを定義しなければならない」「データ構造を理解する必要がある」などのITスキルが必要で、高いハードルがあることは否めません。いくらGUIが充実していても、自分が確認したい情報について、必要となる元データやアウトプットを的確にイメージし、ダッシュボードに配置するスキルがなければ、使いこなすことはできません。こういったスキルを持つ社員にとっては、自分が求めるデータを活用できる便利なツールとなりますが、「社員全員が使える」とは言えず、どうしても利用できる人が一部のIT有識者に限られてしまいます。
一方、エンタープライズBIは一度環境を構築すれば、だれでもダッシュボードでデータを確認できるようになります。情報システム部門など専門知識を持つ社員が環境を用意し、全員で同じデータを共有し、広く活用できるのです。しかし、対象データの追加・変更などのたびに、再度設計し直す必要があり、スピーディな対応が難しいうえに莫大な追加コストが掛かります。また、現場ごとの細かな業務要件には対応しきれないことなどが課題となります。
解決策として期待される第3の選択肢「軽技Web」
セルフサービスBI・エンタープライズBI、両者のニーズをライトに取り込み、どちらの課題も解決する第3の選択肢としてお勧めしたいのが、「軽技Web」です。軽技Webは、全社的にデータ活用を進めるための基盤として提供され、様々なデータソースから必要なデータを自由に検索・抽出できることが特長です。セルフサービスBIと比較しても、さらに簡単にデータを検索でき、スマートビュー機能（オプション）によりダッシュボードも作成できます。これらの機能は社員自身での利用はもちろん、情報システム部門などで用意したダッシュボードを全社で共有するといったエンタープライズBIのような使い方も可能です。もちろん作成したダッシュボードの変更も容易で、情報システム部門が用意したダッシュボードをベースに現場部門ごとに調整して活用することもでき、状況・ニーズの変化にもスピーディに対応できます。
- スマートビュー機能
- あらかじめ指定した検索条件をベースに簡単にダッシュボードを作成できる機能で、「どのエリアに、どの検索結果を、どの形式（表・グラフなど）で表示するか」指定するだけで手軽に利用できます。円グラフ、折れ線グラフ、棒グラフ、積み上げ棒グラフ、散布図など様々な表示形式に対応するほか、一定間隔でデータを更新することも可能です（自動リフレッシュ）。
BIツールを導入するといっても、セルフサービスBI・エンタープライズBIそれぞれ一長一短があり、自社の状況や要件にマッチするツールを選ぶのは難しいものです。どちらにせよ、せっかく導入したのに、あまり使われないまま……という状況は避けたいもの。そのためにも、まずは軽技Webのようなライトに使い始められるツールで全社でのデータ活用を推進することをお勧めします。そのうえで、地図やフロアマップと組み合わせてデータを表示したいといった高度なビジュアル化の要望や、より細かなデータの分析要件などがあれば、必要なところにニーズにあったツールを導入し、適材適所で最適化を図るのがベストではないでしょうか。
